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【四季報の見方】会社の稼ぐ力を見る!指標エリアの解説!

 

この記事ではEエリアの【指標等】について解説します。

 

E【指標等】

【指標等】の中にはROE・ROA・調整1株益・最高純益・設備投資・減価償却・研究開発の7つのセクターがあります。順番に説明していきます。

 

 

E ROE

ROEはReturn On Equityの略で、自己資本利益率といいます。企業の収益性を測る指標です。

 

株主の資本を使って企業がどれだけ収益を生んでいるかを示しています。

 

 

計算式は「ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本」で求めることでできます。

 

株主の資金は自己資本に含まれています。その自己資本で当期純利益を割ることで、自己資本を使っていくら純利益を生み出したのかがわかります。

 

表記の仕方としてはROEの最初の数値は「実績ROE」と言います。

 

原則として当期純利益を1年の最初と最後の自己資本の平均で割って算出しています。

 

その後ろの「予」がついた数値は「予測ROE」と言います。

四季報が算出した予想当期純利益を直近の決算の自己資本で割って算出しています。

 

一般的にROEが12%以上だと優良企業と言われます。

 

E ROA

ROAはReturn On Assetsの略で、総資産利益率といいます。ROEと同じく企業の収益性を測る指標です。

 

会社の総資産を使ってどれだけの収益を生んでいるのかを示しています。

 

 

計算式は「ROA = 当期純利益 ÷ 自己資本」で求めることができます。

 

総資産とは株主からもらった資金だけでなく、銀行からの負債も全てひっくるめた資産のことを指します。

その総資産で当期純利益を割ることで、総資産を使っていくら純利益を生み出したのかがわかります。

 

表記の仕方としてはROAの最初の数値は「実績ROA」と言います。

 

その後ろの「予」がついた数値は「予測ROA」と言います。

四季報が算出した予想当期純利益を直近の決算の総資産で割って算出しています。

 

一般的にROAが7%以上で優良企業と言われます。

 

 

ROEだけで判断は危ない!

ROEは日本ではあまり重要視されていない指標ですが、海外ではこのROEを基準に銘柄選定をしています。

 

というのも日本では投資教育をしていないという現状があるため、根本的に投資に対して高い敷居を感じています。

 

しかし、海外では投資をすることが当たり前のように日常生活の中であるので「自分が投げかけた資金をどのくらい効率的に運用してくれているのか?」という視点が大切になってきます。

 

その時にわかりやすい指標がROEとなります。

 

ではROEだけ見れば健全な企業かと言われると、気をつけなければならない点があります。

 

例えば自己資本が100億円の会社があり、当期純利益が30億円の会社があった時、ROEは30%ととても高い数値を叩き出します。

 

 

しかし、よくよく見てみると総資産が1000億円だということが分かり、ROAは3%になりとても低い数値です。

 

 

これは何が起きたかというと、自己資本を基準に考えるとそれに対する純利益はとても高いのですが、事業というのは負債というレバレッジをかけることでより高い収益を生みます。

 

なので先ほどは負債が900億円近くあり、その負債でもって高い純利益を生み出しているということになります。

 

このブログで色々勉強した方はわかるかと思いますが、自己資本比率が10%という低さなので、借金体質の会社のパターンになります。

 

このように見かけのROEの高さにつられることなくしっかりROAも見た上で判断をしていきましょう!

 

E 調整1株益

調整1株益の四季報での定義は

「転換社債や種類株式等を発行している会社などで、潜在株式がすべて行使されたと仮定したときの1株あたりの利益」

とされています。

  • 転換社債・・・ただの社債だが、一定の条件を満たすと株式にできる
  • 種類株式・・・議決権がない株式や配当のない株式

 

これらの表になっていない株式(潜在株式)がすべて発動したとしたとき、単純に株数が増えるため現在の1株益よりも低くなります。

 

ですのでもしそうなったとしたときの1株益を出しています。

 

E 最高純益

本決算での過去最高の当期純利益を示しています。( )内にそのときの日付が記載されています。

 

E 設備投資

  • 工場・営業所の建物・店舗・設備などの有形固定資産への投資額
  • 商標権・特許・ソフトウェアなどの無形固定資産への投資額

この2つの合計金額を設備投資では示しています。

 

四季報では工事をしている段階での算出で、年間の工事実施額を示しています。

 

E 減価償却

減価償却は有形固定資産や無形固定資産の原価を耐用年数で配分して費用化した額を示しています。

 

E 研究開発

研究開発は研究・開発・試験のための人件費・設備装置購入費・その他の経費の合計を示しています。

中長期的な商品や技術を開発するための先行投資です。

 

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